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お役立ち情報Tik Tokで集客!?Twitter、Instagramに並ぶ人気SNSを活用する飲食店が急増中

2021年12月03日

Tik Tokで集客!?Twitter、Instagramに並ぶ人気SNSを活用する飲食店が急増中

Tik Tokで集客!?Twitter、Instagramに並ぶ人気SNSを活用する飲食店が急増中

15秒~1分ほどの短尺動画を投稿できる「Tik Tok」。
音楽に合わせて踊る動画がたくさん投稿されており、「若年層に人気のSNS」というイメージを持っている方も多いのではないでしょうか?
しかし、近年では有効な集客方法の1つとして活用している飲食店が増えています。
TwitterやFacebook、Instagramなど、今までも多くの飲食店がSNSを活用していますが、今回は「Tik Tok」が飲食店におススメな理由・活用メリットをご紹介します。

 

1. 2021年4月から食べログとの連携がスタート

2021年4月から、「Tik Tok」の動画投稿時に「食べログ」へのリンク設定が可能になりました。これにより、「Tik Tok」のユーザーは視聴した動画から店舗ページへアクセスし、店舗の詳細情報を確認できるようになりました。

昨今、SNSで飲食店を紹介するグルメジャンル動画の人気が高まっており、動画を見て気になった飲食店を、リンク先からそのまま予約するという流れが普及しつつあります。

この時代背景を受けて、食べログを運営する株式会社カカクコムは「Tik Tok」との連携を開始しました。

 

2. 『ドミノピザ』や『ほっともっと』も「Tik Tok」を活用!

「Tik Tok」をビジネスで活用している企業が増える中、飲食店における活用事例も増えており、代表的な企業として『ドミノピザ』や『ほっともっと』が挙げられます。
特に、『ドミノピザ』は、他社よりも早く「Tik Tok」の活用に注力しており、流行りの曲を用いた動画や、ピザが完成するまでの動画、パッケージの活用方法などをユーモアある表現で投稿しています。

結果、KPIとして設定していた「完全視聴率」と「エンゲージメント率」に対して、それぞれ「235%」「489%」と大きな成果が出たそうです。

 

3.ユーザーは若年層だけではない!「Tik Tok」が飲食店におススメなワケ

①多くの性別・年代のユーザーが利用しており、店舗の認知度向上が期待できる

「SNS」「Tik Tok」と聞くと、『10代~20代の若者だけが使用する媒体』というイメージをお持ちの方も多いのではと思いますが、実はそうではありません。
「Tik Tok」は、現在は30代~40代のミドル世代のユーザーも増加しており、性別・年代ごとのユーザー数を見てみると、40代男性のユーザーが最も多いのです。

そのため、「Tik Tok」を活用することで、幅広いターゲットに自社を認知させることができるSNSツールと言えます。
また、先述の通り、近年ではグルメ系コンテンツ系が人気を集めています。

「Tik Tok」内でも、多くのグルメ系インフルエンサーが情報発信し、「#tiktokグルメマップ」などのグルメ系ハッシュタグがトレンド入りするなど、注目を集めています。

②フォロワー数が少なくても不特定多数のユーザーに動画を視聴されやすい

従来のSNS活用における絶対条件として、「一定数のフォロワーを獲得すること」が挙げられます。それは、自社がSNSで発信した情報を目にするユーザーが少なければ、その後の拡散もあり得ないためです。

ところが、「Tik Tok」のメインページは、そのアカウントをフォローしているか否かに関わらず、人気動画やユーザーの視聴履歴に基づいた独自のアルゴリズムで表示されています。

つまり、フォローしていないユーザーの動画が多く表示されるのです。
そのため、始めたばかりのアカウントや、フォロワーが少ない状況であっても、他のSNSツールと比べて動画の視聴回数を伸ばしやすい傾向があります。

そして、Googleマイビジネスに紐づけすることで、「Tik Tok」に投稿した動画が人気となれば、Googleマイビジネスの指名検索数を伸ばすことができ、更なる集客力アップが期待できます。

③動画編集に関する知識・ノウハウがなくても活用できる

「Tik Tok」には、動画制作のための音楽や加工ツール、フィルターなどがテンプレートとして用意されています。そのため、動画編集に関する専門的知識やノウハウがなくても、気軽に活用することができます。

次回のコラムでは、飲食店における「Tik Tok」の活用事例と作成手順をご紹介します。

この記事の筆者

コンサルタント大園 羅文
「中小企業の経営を支えたい」という志を持って新経営サービスに入社。 「社員が躍動する組織づくり」をモットーに、そして、顧客企業の理想をカタチにするべく、1社1社に深く入り込みながら支援するコンサルティングは顧客企業からの信頼も厚い。

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