採用のミスマッチ防止に繋がる

求める人材像を策定することで、「自社がどのような能力、スキルを持っている人材を採用すべきか」という基準ができ、採用のミスマッチ防止を図ることができます。

また、効率的な人材調達が可能になり、採用コスト(費用・労力)の削減や早期離職率の改善に繋げることができます。

面接官の違いによる採用基準のズレ防止に繋がる

求める人材像を具体化することで、面接官の違いによる採用基準のズレ防止に繋げることができます。

面接官を担当する社員が複数名いる場合、採否の決定基準にその社員の考え方や価値観などが入りますが、求める人材像があればその要件に沿って採否を決定できるため、採用基準の標準化を図ることができます。

また、求職者が求める人材像に沿った効果的な面接手法を企画ことができます。

企業にとって不要な求職者からの応募防止に繋がる

求める人材像を具体化して採用サイト等で公開することで、求職者自身が「この会社で自分が活躍できそうか否か」を自己判断できるようになる(=セルフスクリーニング)ため、自社にとって不要な求職者からの応募防止に繋ぐことができ、求職者の質を高めることができます。

自社にとって不要な応募が減ることで採用コスト(費用・労力)を削減でき、削減できた労力を求める人材へのフォローに費やすことで、選考辞退・内定辞退の防止に繋げることができます。

採用活動において最も重要な指針になる

求める人材像を策定することで、活用する採用媒体や自社のアピール方法などが明確になり、より効率的な採用活動を行えるようになります。また、採用活動の振り返りや改善点の洗い出しなどに繋げることができ、採用力の強化を図ることができます。

求める人材像の策定に向けた情報収集

求める人材像を策定するに当たり、まずは社内で情報収集を行います。収集する情報としては、以下の3つが挙げられます。

1. 経営方針
   自社が大切にしている価値観やこれまでの成功要因、今後の企業としての展望など
2. 社長方針
   経営者が大切にしている価値観や考え方、社員への考え方、今後のビジョンなど
3. 既存社員の行動特性(コンピテンシー)
   ハイパフォーマーが共通して持っている価値観や考え方、行動面、入社理由など
   ローパフォーマーや離職社員が共通して持っている価値観や考え方、行動面、入社理由など

上記①②は経営者から、③は部門長や若手社員で社内評価が高く、また社外で活躍している社員からヒアリングを行うと良いでしょう。
ヒアリングの際は抽象的な答えに注意し、「なぜ？」「具体的には？」「例えば？」などの質問を繰り返し、できる限り答えを具体化することが重要です。

求める人材要件(キーワード)の洗い出し

上記で収集した情報を下記の要件ごとに洗い出して整理を行います。
この時、いきなりヒアリング内容を具体化するのではなく、まずはキーワードベースで整理を行うことが重要です。
要件ごとに整理できた後に改めて具体化することで、より細かく人材要件を洗い出すことができるためです。

1. スキル
   ◇能力：学力や思考力、対人能力など
   ◇知識：専門性のレベル、技術の知識レベル、保有している資格など
   ◇経験：前職での仕事内容、対人折衝力、企画・研究内容など
2. マインド
   ◇社風適合：志向性、大切にしている価値観、性格など
3. その他
   ◇属性：性別、年齢、居住地域など
   ◇勤務条件：給与、勤務地、勤務時間など

求める人材要件の策定(Must/Want/Negative)

上記で洗い出した人材要件のキーワードを具体化し、Must/Want/Negativeの3要件に分類します。

このフェーズでは、より多面的に議論を行う必要があるため、経営者やヒアリングした社員なども交えて議論を行うことが重要です。

• Must要件

  Must要件は、自社で活躍する上で、または業務を行う上で必要不可欠な要件で、採用HP等に掲載する「求める人材像」に当たる部分になります。
  この要件は入社後の取得が難しいマインド面を中心に分類を行うと良いでしょう。
  また、「Must要件」を設定する上での留意点として、「Must要件」として何でも設定しないようにすることが挙げられます。

  上記のようにマインド面などの入社後の取得が難しい要件以外をMust要件に多く挙げてしまうと、採用基準が高くなり、どんな優秀な人材でも不合格となってしまう恐れがあります。

• Want要件

  Want要件は、保有していれば尚良しである要件です。
  具体的にはMust要件ではないものの、企業として重要視したい保有資格や管理職の経験などが挙げられます。

• Negative要件

  Negative要件は、自社で活躍する、または業務を行う上で絶対に不要である(障害となる)要件です。
  例えば、「社員には積極的に店舗経営に携わって欲しい」と考える企業であれば、「常に受け身で自ら考え・行動しようとしない」という要件はNegative要件に当たります。