本書の構成

• Ⅰ．デフレ時代の賃金の考え方
  　・収益に応じた人件費を実現する
  　・「実質６５歳定年時代」に向けた賃金カーブに是正する
  　・自社に合った全天候型の賃金制度を構築する
  　・６ヶ月で取組む、人事制度改革スケジュール
  　・社内プロジェクトのつくり方
• Ⅱ．１ヶ月目「現状分析と人事方針を検討する」
  　・簡単にできる人件費の把握方法
  　　（１）総額人件費を把握する
  　　（２）個別賃金の状況を把握する
  　　（３）人件費コントロールする３つの方法
  　・人事制度方針書を作成する
• Ⅲ．２ヶ月目「職種別の等級制度と人事評価制度をつくる」
  　・役職、等級の見直し方
  　・専門職制導入で、社員高齢化に対応する
  　・職種別等級基準のつくり方
  　・昇進・昇格基準の設定方法
  　・経営課題解決型の職種別人事評価のつくり方
  　・人事評価ルールの設定方法
• Ⅳ．３ヶ月目「デフレ対応型・給与制度を作る」
  　・定期昇給から定期給与改定へ
  　　（１）必ず上昇していく年功的給与・手当を廃止する
  　　（２）固定給から変動給の割合を拡大する
  　・評価連動型給与制度事例
  　　（１）役割と評価による「洗い替え方式」の給与決定基準例
  　　（２）評価連動型給与を導入するメリット・デメリット
  　・職種別賃金による人件費の重点配分事例
  　　（１）さまざまなパターンがある職種別賃金制度事例
  　　（２）職種別賃金に適した会社、適さない会社
  　・営業部門に対する業績給の導入事例
  　　（１）営業のハイパフォーマーをつくる業績給事例
  　　（２）残業代の一部を成果連動手当に組み替えた事例
  　・ムダな残業代を削減する方法
• Ⅴ．４ヶ月目「収益強化のための業績連動賞与をつくる」
  　・業績連動賞与による人件費コントロール
  　　（１）全社利益と部門利益を反映した業績連動型賞与事例
  　　（２）売上高と利益水準を反映した業績連動型賞与事例
  　　（３）役員に対する業績連動賞与事例
  　・高収益企業を生み出す報奨金制度事例
• Ⅵ．５ヶ月目「退職金と周辺制度改定で人件費を低減する」
  　・退職金制度を「払い切り」に改定した事例
  　・定年再雇用制度の見直しで総額人件費を抑制した事例
  　・地域限定社員制度で人件費問題と社内不公平感を解決した事例
  　・契約社員、パート社員の人事制度事例
• Ⅶ．６ヶ月目「効果的に社員説明し、新制度を導入する」
  　・分かりやすい社員説明用資料を作成する
  　・労働組合への対応法
  　・効果的な社員説明会を開催する
  　・Ｑ＆Ａで社員の理解を高める
  　・スムーズな導入のための、新制度移行実務
  　・賃金規程の改定手順
• Ⅷ．人事制度改革成功のポイント